ながの視察団 AOKI咸臨丸

これからの日本を背負い、日本をより良い国にするために、将来の総理大臣にならんとする高い志をもった若者を募集します。

AOKI咸臨丸

目 的

これからの日本を背負い、日本をより良い国にするために、将来の総理大臣にならんとする高い志をもった若者を募集します。

日本や諸外国の社会、政治、経済の現状や文化芸術を学び、さまざまな分野の第一線で活躍する俊英の叡智に触れる貴重な経験の中で、良きリーダーに必要な強くて柔軟な心、鋭い感性、広い視野、深い洞察力をもつ人になるために自らを成長させていく有意義な機会を提供します。

募集概要

第8期「ながの視察団 AOKI咸臨丸」の募集は終了いたしました。
次回の募集につきましては、本ホームページ上にてお知らせいたします。

募集内容に関する Q&A

海外研修では、どの程度の英語力が必要ですか?
現時点で要求するレベルは特にありません。選抜された後の研修で英語レッスンの時間があります。
参加するために費用は必要ですか?
必要とした場合どのくらいかかりますか?
国内外研修費用、自宅から研修場所(集合場所)への往復交通費、国内研修(1日)の昼食代、海外研修での旅費宿泊費などの負担はありません。
ただし、パスポート取得費用や電話代、飲み物購入などの個人費用はご自分で負担してください。
現在中学三年生です。高校進学は決めていますがどこにするか決めていません。
その場合は「引き続き長野県在住」にあたりますか?
長野県内の高校に進学を希望するかぎり応募資格はあります。
ただし、高校に進学されなかった場合、長野県外に行かれた場合は資格がなくなります。
毎月1回の研修の内容はどんなものですか?
「課題討議」「エクササイズ(実習)」などグループ活動を主体とし、社会人基礎力としての「考え抜く力」「前に踏み出す力」「チームで働く力」の向上をめざした研修を実施します。また毎回、次のための課題(何かについて調べてくる、考えてくる)があり、それについて発表する時間と英語のレッスンもあります。さらに学習効果を高めるために、研修生の成長状況に応じて、適切な情報提供をいたします。
毎月1回の研修に参加できない場合があってもよいですか?
基本的には、すべての研修に参加することが求められます。ただし、あらかじめ学校の行事など分かっている場合は、事前にみんなで相談し研修日を変更することもあります。
体調不良での欠席はやむを得ませんが、15回程度の研修会のうち、3回以上体調不良で欠席されることは学習に支障をきたすこともありますので、継続についてご相談させていただく場合もあります。
海外視察研修はどこに行きますか?
第1期はスウェーデン・フィンランドとUSA、第2期はドイツとUSA、第3期・第4期は英国とUSA、第5期・第6期はUSAと北欧でした。第7期は、コロナ影響により2回の国内研修に変更しました。第8期は春休みと夏休みの2回の海外研修を予定していますが、状況に応じて国内研修となる場合もありますことは、予めご了承ください。
また海外研修を実施する場合は、安心・安全を第一優先にて実施します。
パソコンが使えないので応募用紙を郵送していただくことはできますか?
はい、郵送いたします。
お電話で、郵便番号、ご住所、お名前、お電話番号をお知らせください。

研修生の声

研修生から皆さんへ

過去の活動報告

ながの視察団 AOKI咸臨丸
咸臨丸難航図 鈴藤勇次郎原画
木村家所蔵・横浜開港資料館保管

「咸臨丸」とは

「咸臨丸(かんりんまる)」とは、幕末期、黒船の来航に驚いた江戸幕府が、2年後の1855年(安政2年)にオランダに発注して購入した初期軍艦の名前です。木造で3本のマストを持つ蒸気船でした。「咸臨」とは『易経』が由来の言葉で、君臣が互いに親しみ合うことを意味します。

約200年の鎖国後、1858年(安政5年)に横浜沖に停泊中のアメリカ軍艦ポーハタン号上において「日米修好通商条約」が締結されました。2年後、その批准書を交換するために日本からの使節団が、アメリカから迎えに来たポーハタン号に乗船して出発することになりました。幕府は使節の警護という名目でポーハタン号に日本の軍艦を随行させようとし、「咸臨丸」が選ばれました。この「咸臨丸」の軍艦奉行は木村摂津守、艦長は勝海舟、その他福沢諭吉や通訳の中浜万次郎など総勢96名が乗り込みました。

「咸臨丸」は、1860年(安政7年)浦賀を出発し、37日間かけての過酷な航海を乗り切り、太平洋横断を成し遂げ、サンフランシスコに到着。アメリカ合衆国に初めて足を踏み入れた咸臨丸の人々は、近代文明を実際に見聞、体験し、異なる文化を持つ社会に身を置くことになります。その中の多くの方々が、世界を視野に置いた日本の近代国家建設に貢献しました。

この「咸臨丸」は、いわば新しい国造りのための「人材育成の機会」であったということができるでしょう。

go top